盗聴バスター隊法人様向け
企業における盗聴被害は、産業スパイなどのいわゆるプロといわれる者だけが行う行為から、一般人(社員・顧客含む)へとシフトしています。
それにより、その目的も新製品などの開発情報、取引情報といった重要情報にとどまらず、人事・リストラ情報や言動のチェックなど多岐に渡っています。
また、世の中には盗聴・盗撮マニアと呼ばれる趣味で盗聴・盗撮を行う者もいるとされ、直接的な被害だけでなく、施設を利用しているお客様を狙った盗撮行為などにより、結果企業イメージを損なうなどの被害に遭われてしまう事も少なくありません。
現在各企業の情報セキュリティー対策を見ますと、インターネット等のパソコン関連のセキュリティーにある程度の力を入れて対策をされていますが、こと盗聴・盗撮対策はというと非常にお粗末です。
ハッキングと盗聴どちらが簡単か、これは皆さんお分かりでしょう。
にもかかわらず何の対策も施していない企業が いまだに多いのも事実です。
盗聴・盗撮に対して、まだ何の対策もされていない企業様には、ぜひリスク管理の一環として盗聴・盗撮調査を行う事をご提案します。
万全なセキュリティーの1つとして、盗聴・盗撮のセキュリティチェックを行ってる事は大きな信頼性をアピールする要因となります。
盗聴・盗撮されるケース

- 新商品開発情報
- 土地売買等の情報
- 社員・顧客の個人情報
- リストラ等の社員管理
- 女子更衣室・女子トイレ
- 役員室・会議室
- 管理職者や役員の自宅等
企業の方などがよくホテルの会議室を利用される場合があります。